働く環境について｜採用情報｜東京港埠頭株式会社

Working Environment働く環境について

柔軟な働き方ができるよう制度を整備しているとともに、社員にライフイベントの変化があっても長期的に安心して働けるように福利厚生を充実させています。

働き方について
福利厚生
クラブ活動

働き方について

当社の働き方についてご紹介します。部署により、リモートワークや時差出勤なども可能です。自身のライフスタイルにあわせた働き方が可能です。

服装

業務内容により服装が異なりますが、一例をご紹介します。
【事務職】本社勤務：男性はスーツ、女性はオフィスカジュアルな服装
　現場事務所：各所管施設ごとに決められたユニホームを男女ともに着用
【技術職】
　本社勤務：男性・女性とも、作業着

リモートワーク

全社的には週2日まで、リモートワークが可能です。所属部所の業務特性に応じて、所属長の許可を得た上で、リモートワークを行っています。
現場事務所では、公園や客船ターミナルをご利用されるお客様対応を行うため出社が基本となりますが、リモートワークを行う技術的な環境は本社同様に整っており、所属長の許可を得た上で、リモートワークを行っています。

時差出勤制度（本社）

本社では、時差出勤制度があります。下記からご自身の業務やライフスタイルを考慮して選択できます。
（1）8:00～16:45
（2）8:30～17:15
（3）9:00～17:45
（4）9:30～18:15
（5）10:00～18:45

福利厚生

福利厚生の中には東京都と同等のレベルで整備している制度もあり、取得率も非常に高くなっているのも当社の特徴の一つです。社員一人ひとりが安心して働ける環境が整っています。

休暇に関する制度

年次有給休暇: 入社時点で20日付与（４月1日入社の場合）されます。
年末年始休暇: 本社：12月29日～1月3日まで休暇
現場事務所：原則上記の通り休暇（年末年始出勤の場合、平日に振替が可能です）
夏季休暇: 期間内で5日付与されます。
慶弔休暇: 慶事・弔事の際は、有給休暇とは別に休暇が付与されます。
（例：ご結婚された際は、7日間休暇が付与されます。）
長期勤続休暇: 勤続15年務められた方に2日、25年務められた方に5日、特別休暇が付与されます。
ボランティア休暇: 社員が自発的に、無報酬で社会貢献活動を行う場合、最大5日休暇が付与されます。

出産・育児に関する制度

当社には、社員が育児と仕事を両立するための育児支援制度が整えられており、実際に取得している社員が多数在籍しています。ここでは制度の一部をご紹介します。

産前・産後休暇: 社員が安心して出産に臨めるように、法律で定めるよりも手厚く産前6週間前から産後10週間を超えない範囲（合計16週間）で、有給扱いで、休暇を取得していただきます。
育児休業制度: お子さまが満3歳未満の社員は、男性女性問わず、育児休業が取得可能です。また、お子様が小学校に入学するまでは、時短での勤務が可能です。
母子保健健診休暇: 妊娠中または出産後の通院などに取得可能な休暇で、最大10日取得可能です。
出産支援休暇: 男性社員が配偶者やパートナーを支えるために取得できる休暇で、最大2日取得可能です。
育児参加休暇: 男性社員が出産の翌日から8週間以内に取得できる休暇で、最大5日取得可能です。
子どもの看護休暇: 小学校卒業までのお子様の通院などで使用可能な休暇で、5日（お子様が2名以上の場合最大10日）取得可能です。
育児時間: 1歳6か月までお子様をもつ社員を対象に、1日最大90分勤務時間を有給で短縮できる休暇制度です。（男性社員が取得する際は諸条件があります。）
出産祝金の給付: 社員に子供もしくは孫が産まれた場合、出産1人につき、10,000円の祝金を給付します。
中学校入学・卒業祝金の給付: 社員の子供が中学入学及び卒業する時、子供1人につき15,000円の祝金を給付します。

介護に関する制度

介護休業: ご家族の介護のため、最大180日間休業可能な制度です。
短期の介護休暇: ご家族の介護のため、有給扱いで、最大5日（介護される方が2名以上の場合最大10日）休暇を取得することが可能です。

医療に関する制度

人間ドック受診補助: 35歳以上の社員を対象に自己負担5,000円で人間ドックを受診できるよう補助をしています。
傷病見舞金の給付: 社員や社員の家族が傷病のため入院した場合、入院期間に応じて見舞金を給付します。

その他の制度

社会保険完備: 健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険に加入しています。
住宅手当: 満34歳以下で、賃貸マンションなど借りている方を対象に15,000円/月を手当として支給します。
食事補助: 給与から3,500円を天引きをさせていただき、7,000円分の電子マネー（iD）を付与しています。
（電子マネーは大手コンビニやファミリーレストランなどで使用できます。）
文化・スポーツ等助成事業: スポーツを芸術鑑賞をされた際の費用に対して、最大10,000円を会社から助成します。（ 1人10,000円／年1回上限で助成）
資格取得手当: 主体的に自己啓発に励み、受講が完了した方を対象に費用の一部を会社が負担する制度です。

※東京都人材支援事業団の準会員として東京都職員に準じた育児・介護宿泊助成等の各種給付があります。